外資系の営業にはどんな特徴がある？日系企業との違いを解説！
まずは外資系企業と日系企業の営業にはどのような違いがあるのかについて説明します。
外資系営業は個人の専門性を重視する
外資系企業の特徴として挙げられるのが職種に関する考え方です。日系企業はその会社に最適化された総合職を育てようとして、外資系企業はその職種に特化した専門職を育てようとします。
日系企業の場合は新卒で営業に配属されてもその後の会社の人事戦略と本人の意向によって別の職種にジョブローテーションを繰り返します。そして、その会社の様々な業務を習得させます。
一方で外資系企業の場合は一度営業に配属されると基本的にそのまま営業としてキャリアアップをすることになり畑違いの部署に異動させられることはありません。
成果にコミットしなければならない
日系企業でも外資系企業でも営業として成果を出さないといけないのは同じことですが、外資系企業ではより成果にコミットする必要があります。
日系企業はもともと年功序列制度で人材を評価していた企業が多く、多くの会社が成果主義を導入したのはバブル崩壊後のことです。
そのため、多くの企業が成果主義を導入したとは言っても、実際の昇給昇進においてもその人の社内キャリアを考慮して評価しようという企業が多いです。
一方で外資系企業では昔から成果主義で人事評価を行うのが一般的で社内キャリアで人事評価を行なおうという発想があまりありません。
また、日本はともかく海外では、転職市場も発達しているため成果を上げられない社員は退職することは往々にしてあり得ますし、成果に関する貢献度もシビアに査定されます。
時間的な自由度が高い
成果に対してコミットしなければならない一方で、日系企業よりも時間的な自由度が高いです。
フレックス制などを採用している会社も多いですし、個人主義の傾向が強いので自分のスケジュールは自分で決めますし、残業を行うかどうかも基本的には個人の裁量です。
成果という明確な評価指標があるので、逆に言えば成果さえ上げていれば過程をそれほどチェックしなくても良いということになります。
英語を使うかはケースバイケース
ちなみに外資系企業だからと言って、必ず英語が喋れないといけないわけではありません。
特に営業の場合は、外資系企業であったとしても営業先が日本人であれば自然と普段使う言語は日本語になります。
管理職になると本社との打ち合わせなどで英語を使う機会も増えるかも知れませんが、現場で営業している人間には英語力を求めていない場合も多いです。
社内決裁は複雑になりやすい
スケジュールは自由に管理できますが、社内決裁は日系企業と比較して複雑になりやすい傾向があります。特に難しい内容の場合は日本支社内で決めることができずに、海外の本社で審査をする必要があります。
本社審査になると時差や言葉の壁がありますし、遠隔でコミュニケーションを取りますので思うように審査をする部署を説得できないということはよくあります。
外資か内資かよりもその企業についてよく見る
以上のように外資系企業の営業と日系企業の営業の違いについて説明してきましたが、もちろん実際の所はその業界の働き方や企業のスタンスにもよります。
例えば証券会社の営業はまさに「外資企業」的な成果主義の人事評価を行う企業がたくさんあります。
このような企業よりも外資系食品メーカーなどの方が「日系企業」的だなというイメージを持つことでしょう。
外資系の営業は年収が高い？待遇を解説します！
外資系の営業は年収が高いのではないかと何となく考えている人も多いでしょう。外資系企業の営業に対する待遇について説明します。
外資系企業と日系企業の待遇に対する考え方の違い
まずは外資系企業と日系企業の待遇の考え方についての違いに関して説明します。
先ほども説明した通り日本の企業の中には終身雇用、年功序列をベースに待遇を考えている企業が多いです。
よって、多くの企業は20代の頃や30代の頃は働きに対して給料が見合っていないけれども、40代、50代と勤務年数が増えていくにつれて多くの給料が貰えるようになります。
これに対して外資系企業はフラットです。20代でも50代でも年齢に関係なく、成果を出している人は高給ですし、成果が出せていなければ待遇も悪いです。
よって待遇の違いは相対的なもので、外資系企業は成果が出せる若手には良い待遇ですし、成果を出せないシニアに対して厳しい待遇だと言えます。
一般的に給料は高め
このように待遇は相対的なものですが、一般的に給料は外資系企業の方が高い傾向があります。これにはいくつかの理由が考えられます。
まず、会社の規模の問題です。わざわざ外国から日本に進出してくる企業なのでもちろん日本の一般的な中小企業よりも事業規模が大きく、資金的余裕がある企業も多いです。よって、給料は高めになります。
また、優秀な人材を確保する目的もあります。日本に進出してくる外資系企業には、遠隔で日本の市場を開拓してくれる優秀な人材が必要です。
更に本社とのコミュニケーションのためには日本語以外の言語もビジネスレベルで話せる人間が必要となります。それなりに優秀な人間を雇うので給料はどうしても高くなります。
また、諸外国の場合は終身雇用の文化が無く、転職市場が発達しているので今よりも待遇の良い会社を見つければ、気軽に転職してしまいます。
優秀な人材を会社に繋ぎ止めておく最も本質的な手段は、従業員の待遇を良くすることです。よって、外資系企業は優秀な人材を繋ぎ止めておくために給料が高いのです。
昔ながらの日系企業ほどの手当は無い
平均的な給与は外資系の企業の方が高いことが多い一方で手当は日系企業の方が充実している場合があります。
先ほど説明した通り、日本の企業は終身雇用を前提に雇用制度を構築している会社が多いですが、外資系企業はそうとは限りません。
例えば、外資系企業にないことが多いのが扶養手当や住宅手当のような手当です。これらは従業員の家庭環境に基づいて支給されるお金で、従業員の生活の面倒を終身的に見る日系企業らしい手当です。
しかし、このように家庭環境をベースにした報酬は成果をベースに給料を出す外資系企業にとってはあまり馴染みのない考え方です。
もちろん各種手当を充実させている外資系企業もありますが、手当など各種福利厚生という観点では日系企業の方が勝っているというケースも多いです。
激務だがブラック企業ではない
ちなみに、外資系企業と言えば激務なブラック企業だというイメージがあるかもしれません。確かに外資系企業は激務な企業も少なくありませんが、決してブラックなわけではありません。
日本におけるブラック企業は激務かつ成果を出している従業員に対して成果を還元せずに法律に違反する労働環境で働かせる企業は少なくありません。
これは、日本の転職市場が成熟していないから発生することで、もし海外で日本のブラック企業のように従業員を扱えば転職市場でそっぽを向かれて会社に優秀な人材が入社しなくなります。
よって外資系企業は確かに激務なことが多いですが、その分給料が高かったり、まとめた休みを用意したりと待遇のバランスをきちんと取っている企業が多いです。
給与は成果に連動しやすい
特に営業の場合は、日系企業よりも外資系企業は成果に給与が連動しやすい傾向があります。
外資系企業は人事評価の際に成果に重きを置きます。営業の評価は、売上や新規開拓数などのように定量的な評価項目で評価できるので、当然、給与も成果に連動しやすくなります。
社歴などではなく成果で人材を評価することについてどこか冷たい印象を抱く人もいるかもしれませんが、年齢や性別、経歴などに関わらず数字によって評価されるのでフェアな評価の仕方だと言えます。
外資系の営業に向いているのはこんな人！デキる人の特徴やコツとは？
では、外資系企業の営業に向いている人はどのような人なのかを説明し、デキる外資系企業の営業パーソンの特徴やコツについて説明します。
外資系の営業に向いている人
まずは外資系の営業に向いている人の特徴について説明します。
基本的には日系企業か外資系企業かは関係ない
基本的には外資系か日系かに関係なく営業パーソンとして優秀な人材が求められます。
外資系の企業と言っても、日本で営業する限り相手は日本の企業や個人なので通常の営業パーソンと大きく仕事内容が変わることはありません。
自律的に働ける人
外資系企業は成果についてはきちんと管理しますが、その過程には比較的、自由裁量があります。ただし、自由裁量で仕事ができるということは同時に、自律的に働けないといけないということです。
会社から、働き方についてある程度決めてもらわないと何をして良いかわからない、つい怠けてしまって成果が出せないという人には向いていません。
外資系企業で働くのは自律的に仕事ができる人の方が向いています。
プレッシャーに強い
また、外資系企業の場合は成果が求められる分、プレッシャーも重くなります。自分で工夫して成果を出さなければならないという環境は、働く人にとってはかなりのプレッシャーになります。
チームで成果をあげるというよりは、個人個人が自律的に働いて結果を出していくタイプの営業部隊を組んでいる会社も多いです。
個人で成果を上げなければならないというプレッシャーに耐えられるメンタルの強い人が外資系企業の営業に向いています。
会社ベースではなく個人ベースでキャリアパスを考えている
外資系の企業に新卒で入ってその会社で定年まで勤めあげるという人はまずいません。多くの人は途中で会社を退職して、別のキャリアに進みます。
外資系企業で勤める人にとってキャリアとは社内で出世していくことではなくて、自分がスキルアップして主体的に働きたい会社で働いて選んでいくものです。
これは大変そうですが良い面もあります。例えば、日系企業の場合社内の色々な部署に移動して社内キャリアを積んでいきますが、外資系企業は営業ならそのまま営業として働き続けます。
そのために、一つの専門職に対してのスキルが身につけやすいのが外資系企業の方です。もちろんそちらの方が転職市場における価値も高くなります。
更に外資系企業は一人当たりの業務が多かったり、仕事の裁量が広かったりするので、営業として経験を積んでスキルアップしてキャリアを積んでいきたい人には向いています。
デキる外資系営業パーソンの特徴やコツ
では、デキる外資系営業パーソンはどのような特徴を備えているのかについて説明します。
外資系営業に向いている人の特徴の部分でも述べたように基本的には普通の営業と同じだと思って大丈夫です。営業ができる人が外資系の営業においても活躍できます。その上でいくつかの傾向について説明します。
成果に貪欲、きちんとアピールをする
まず、デキる外資系営業パーソンは成果に貪欲です。
人事評価において成果が重要な基準になるので、その成果をきちんと出すことは当然のこととも言えます。そして更にその成果はきちんとアピールする必要があります。
成果さえ出せば周囲の人間が気づいてくれるというのが甘い想定で、アピールしなければ周囲の同僚や上司やその成果に気づいてくれないかもしれません。
とくに成果が求められる外資系営業だからこそ成果を追求してきちんと自分の成果をアピールする必要があります。
行動がスピーディー
また、行動がスピーディーなのもデキる外資系営業パーソンの特徴です。
営業パーソン個人の裁量が大きい会社が多いので日系企業と比較すると社内の会議や上司への相談を経ずとも、自分がいけると思えば積極的に営業していくことが可能です。
成果を出すためには行動のスピード感は重要な要素です。デキる営業パーソンは行動がスピーディーです。
上司との良好な関係を保つ
更に、意外と重要なのが上司との人間関係です。外資系の職場と言えば、ドライなイメージがありますが、意外と成果だけではなく自分の直属の上司との人間関係によって働きやすさも、待遇も変わりがちです。
デキる外資系営業ほど社内の人間関係を大切にして業務を行っています。人間関係が良好なほど仕事がやりやすくなります。
外資系の営業はリストラが多いって本当？一般的なキャリアを紹介します！
ちなみに、外資系の営業と言えば何となくリストラが多いというイメージはないでしょうか。次は外資系の企業のリストラや、そこで働く人たちのキャリア事情について説明します。
テレビドラマのようなリストラは無い
まず海外のテレビドラマのようにある日突然リストラを通告されて、段ボールを渡されて荷物を詰めてそのまま会社を去っていくというリストラは少なくとも日本にはありません。
外資系企業といえども、日本で活動している限り日本の労働法が適用されます。
もちろん日本の労働法においてはこのような解雇の仕方は違法なので、いくら外資系企業といえどもこのようなリストラはできません。
外資系企業のリストラ事情
では、外資系企業はどのようにリストラするのでしょうか。
一般的に外資系企業の方がリストラという判断をしやすいです。
成果を出さない人を雇用していては会社の収益が下がってしまい、ひいては経営陣は株主からの追求を受けることになるかもしれません。
また、日本では会社都合のリストラはなかなか認められませんが、海外では認められる国が多いので外資系企業もその感覚で人事戦略を考えがちです。
また海外は転職市場が発達しているからリストラしたからといって、その人が転職できずに生活が破綻してしまうということもまずありません。
よって、成果を出していたとしても本社の都合で、日本事業を縮小したいから報酬の多い人をリストラしよう判断も行われることがあります。
ただし、日本の労働法では会社都合で辞めさせることが難しいので、あの手この手で辞めてもらいます。
例えば、上司などが遠回しに「会社を辞めた方が良いよ」と勧告するケースもありますし、退職する際に退職パッケージと言って、既定の退職金などに退職条件を上乗せされて退職を促されることもあります。
外資系営業パーソンのキャリア
以上のように、外資系営業の場合成果が出せなければ常に退職の危険がありますし、一般論として多くの人材は途中で会社を辞めていきます。
外資系営業パーソンはどのようなキャリアを進むことになるのでしょうか。
まず、多くの人が一つの会社で定年まで勤めあげることはありません。外資系営業の多くの人は複数回の転職を行います。
また、外資系営業だったらから次も外資系営業に進むとは限りません。
外資か日系かに関わらず優秀な営業パーソンはどこの企業も求めていますし、外資系企業から日系企業、日系企業から外資系企業の転職するハードルはそれほど高くありません。
ただし、日系企業の営業パーソンと比較すると履歴書の転職回数が多くなりますし、日系企業と外資系企業で仕事の裁量や待遇が異なるので、転職する場合は外資系の同じような業界の会社に就職することも多いようです。
外資系の営業への転職方法を解説！有利になる資格やスキル、求人が多い業界を解説！
では外資系企業の営業になるためにはどのようなことを行えば良いのでしょうか。有利になる資格やスキル、求人が多い業界などについて解説します。
英語は出来た方が有利か？
外資系企業を目指す多くの人が悩むのが、英語ができた方が良いのかということです。外資系企業の特徴の部分でも説明しましたが、入社時の選考においてもこれはケースバイケースです。
営業として働くにあたってビジネス英語を活用する機会があるのならば英語が必要になりますし、国内の取引先に対して日本語で営業して、社内のコミュニケーションも日本語で行われているのならば英語は必要ありません。
英語が必要かどうかは一律に判断するのではなく、各企業の求人を見た上で個別に判断してください。
ちなみに、英語が話せることによって選考において著しく有利になるということもないと考えられます。
英語が必要な会社は話せる前提で人を採用しますし、英語が必要なければ英語が話せるという基準で選考を有利にする必要もありません。それよりも重要なのは営業パーソンとして成果を出せそうかです。
有利になる資格やスキル
基本的に外資系企業だからといって、日系企業とは異なる資格やスキルが要求されることはありません。有利になる資格やスキルは一般的な日系企業の転職と同様だと考えれば大丈夫です。
ただし、先ほど外資系営業パーソンに向いている人の特徴やデキる営業パーソンの性質について説明しましたが、これらの性質は備えておいた方がよいでしょう。
どのような業界が多いのか
実はさまざまな業界で外資系企業は存在します。
外資系企業と言えばマッキンゼーやボストンコンサルティングのようなコンサルティング業界の企業、ゴールドマンサックスやメリルリンチのような投資銀行を思い浮かべるかも知れません。
しかし、この他にも外資系企業はたくさん存在します。グーグルやアマゾンなど海外のIT企業も日本に支社を持っていますし、P&Gやネスレなどのメーカーも外資系企業です。
外資系企業に転職したいのならば、どのような業界に外資系企業が多いのかを考えるのではなく、自分が働いている業界や似たような業界で人材を募集している外資系企業は無いのかという観点で求人を探した方が良いでしょう。
外資系企業への転職方法
外資系企業の転職方法も日系の企業の転職方法と同様で、求人サイト経由で申し込んだり、直接企業に応募したり、エージェントを使ったりと様々な方法があります。
ただし、外資系企業は少数精鋭で働いていることも多いので、転職サイトに大々的に求人を掲載していなかったり、転職した人の数が少なくて選考に関する情報をネットから集められなかったりすることも多いです。
転職エージェントなどを使って情報を入手して有利に選考を受けられるようにすることも検討した方が良いです。
外資系の営業からの転職先とは？よくある転職理由も紹介します！
最後に外資系営業からどのような転職を行うのか、なぜ転職を行うのかなど、外資系営業からの転職にまつわる情報をお伝えします。
外資系営業パーソンは比較的自由にキャリアパスを描く
まず日系企業の営業パーソンと比較して外資系営業パーソンは自由なキャリアパスを描く傾向にあります。
日本の企業に勤めていてリストラされたとなれば、一大事で履歴書に穴を空けたくないのですぐに転職先を探そうと思うかも知れません。
しかし、外資系営業としてそれなりの実績を上げていた場合はそれなりのお金もありますし、何よりいつかは辞めるかもしれないということを前提に仕事をしているのでショックも相対的に低いのです。
逆に言えば、これから外資系企業の営業への転職を狙っている人は、辞める覚悟を持って外資系企業に転職する必要があります。
ありがちな転職先はこれから説明しますが、次の仕事まで長期間の休みをとったり、MBAの勉強をしたり、自分で起業したりと転職以外を選ぶ人も多いです。
外資系営業からのよくある転職先
キャリアの部分でも少し説明しましたが、同じような業界の外資系企業の営業に転職するというのがよくある転職パターンです。
普通の転職と同様でやはり同業での転職が多いです。
もちろん同じ業界内であれば日系企業に転職しても良いですが、日系と外資で働き方の文化が違うことも多いので、外資のように高給だけれども成果を求められる環境が好きだからとまた外資系を選ぶ人も多いです。
基本的には転職を前提に入社する場合が多いので、長期的なキャリアプランを描いてそのタイミングごとにキャリアプランに沿った転職先を選ぶパターンが多いです。
外資系営業からの転職理由
転職理由はさまざまですが、やはり成果を上げられなくて辞めてしまう人も多いです。
成果に対してシビアなので、求められた成果がずっと出せなければ、会社からやんわりと退職を促されますし、本人も会社に居づらくなって辞めてしまいます。
またきちんと成果を出していても会社を辞める人も存在します。自分のキャリアプランで次のステージに進むべきだと判断すれば辞めますし、他の会社からヘッドハンティングされて辞めていく場合も存在します。
特に外資系企業は採用方法としてヘッドハンティングを活用していることも多いので、きちんと営業パーソンとして実績さえ出していれば転職先などはあまり心配する必要はありません。
辞めるかもしれない前提で働く必要はありますが、辞めたからといって転職が出来ずに生活が破綻してしまうという絶望的な状況にもなりにくいです。
辞めた後のことを心配するのではなく、外資系企業で営業として働いた経験を活かしてより好条件の会社に転職する位の心構えで働いた方が良いです。
